「話せる人財」を育成するために
英語力の新たな指標が必要だった
拡大する海外ビジネスで
求められるのは「話す力」。
「GTEC」Businessが本当に使える
英語力の指針に
- ダイハツ工業株式会社
カスタマーサービス本部
(2019年当時)
国内だけでなく、インドネシアやマレーシアにも生産拠点を有し、近年は海外向けの小型車輸出にも力を入れているダイハツ工業。お客様の期待を超えるサービスを提供するカスタマーサービス本部では、部署独自の英語力強化施策で「GTEC」Businessを導入。部署が抱える英語力の課題とその解決へのプロセスに迫った。
ダイハツ工業株式会社
軽自動車販売で国内シェアNo.1を14年連続※で記録する誰もが知る自動車メーカー。
国内だけでなく、マレーシア、インドネシアにも生産拠点を有し、近年は海外向けの小型車開発にも力を入れている。
※2006年度〜2019年度の実績
ISSUE
導入前の課題
「話す力」を正確に測れる
評価基準を探していた
当社のカスタマーサービス本部は、国内や海外のお客様にお買い上げいただいた自動車の品質保証やアフターサービスを担当する部署になります。
これらの業務を海外で展開するためには、当然ながら英語でのコミュニケーションが基本になります。
そのため、部署のメンバーは、英語の「読み」「書き」だけでなく、「聞く」「話す」というスキルも重視されます。
そこで、部署独自で「しゃべれる人財育成プロジェクト」を2017年に立ち上げ、社員の英語力強化に取り組んでいます。
ここで学習成果を確認するツールとして、2019年から「GTEC」Businessを導入しました。
背景には、社内の評価基準である他社テストでは測れなかった「話す力」をより正確に把握したいという課題がありました。
DECIDING FACTOR
導入の決め手
英語4技能をバランスよく測定でき
問題も実践的だと感じた
やはり、英語4技能をバランスよく測定できることですね。
検討時に「GTEC」Businessを受検したところ、スピーキングのテストでは、頭に浮かんでもなかなか言葉が出てこないというもどかしい想いを経験し、多くの発見がありました。
実際のビジネスシーンで使えるようなやりとりも多く、非常に実践的だと感じ、試験的に部署独自で「GTEC」Businessの導入を決めました。
EFFECT
導入後の効果
管理職向けセミナーなど
アフターフォローも充実
「GTEC」Businessを受検すると、毎回ベネッセi-キャリアの方がスコアデータの分析会を開いていただけるので助かっています。
平均点や分布だけでなく、4技能のスキルバランスやスキルプロファイルの分析をしてくれるので、部署や個人の英語力の現状が非常に詳細によくわかります。
また、弱点が浮き彫りになるので、「英語道場」の学習計画を立てるのにも非常に役に立っています。
管理職向けセミナーも印象に残っています。
ここでは、管理職社員がプロジェクト参加者に対して、「アサイン面接」を行い、学習支援やモチベーション喚起を行う環境づくりに関するアドバイスをいただきました。
実際に参加者70名全員の「アサイン面接」をするのは大変でしたが、いい方向に機能していると思います。
VISION
今後やりたいこと
「GTEC」Business受検者を増やし
海外で活躍できる社員を育成
今後は、やはり受検者人口を増やすことからスタートだと思っています。
「GTEC」Businessを受検し、スコアを把握できれば、「4技能がこういう状態ならばビジネスで通用する」ということが測れます。
今後の海外事業拡大に向けて、将来を担う若手社員を中心に「しゃべれる人財」を育成し、カスタマーサービス本部の誰もが海外で活躍できる英語力を持てるような施策を進めること、それが私たちの使命と考えています。
導入Story
社内の一部門が独自基準で「GTEC」Businessを採用した
今回のダイハツ工業の「GTEC」Business導入事例には、3つの大きな特徴がある。
1つ目は、「カスタマーサービス本部」という部門が独自の取り組みとして、「GTEC」Businessを採用していること。
全社で採用する他社の英語テストと併用する形で、海外業務で求められる「話す力」を詳しく評価するツールとして「GTEC」Businessが選ばれた。
2つ目は、部門の社員が責任を持って英語教育にあたっていること。
「しゃべれる人財育成プロジェクト」は、ボトムアップで部門の社員が立ち上げた取り組みだけに、参加者たちのモチベーションも高いという。
「プロジェクトに参加する選抜者70名も7割は英語初級者です。なので、「GTEC」Businessのスコアに合わせて、学習内容を考えることも検討したいですね」
中には3回の受検で、40ポイント以上スコアアップした社員もおり、成果が出ていることを実感している。
3つ目は、イベントやセミナーなどさまざまな施策によって、決して押し付けることなく社員の英語力強化のモチベーションを維持していること。
プレゼン大会やディベート大会の参加者は、かなり時間をかけて準備をしているとのこと。
こうしたチームで参加するイベントのほか、管理職による「アサイン面談」も機能しており、部門全体で英語学習を楽しんでいる様子がうかがえる。