DIGITAL INNOVATION PARTNERS
by Benesse CorporationSince 2021
Career
WANTED!INNOVATIONCATALYST
変革の担い手、募集。
事業の“外の人”として、DXをサポートするのではない。
“圧倒的な当事者”として、デジタルの専門性を発揮しながら事業変革に粘り強くコミットする。
それと同時に、外部の人財とも協業し、必要なアセットや推進力をインストールする、“変革の触媒役”となる。
それが、ベネッセコーポレーショングループのDXを推進するINNOVATION CATALYSTの役割です。
人々の「よく生きる」に関わるスケール感と、事業変革に向き合うコミットメントの深さ。
そんな、私たちならではの挑戦のフィールドをご用意しています。
カルチャーについて
DX推進を担うグループ横断型チーム「DIP」が大切にする行動指針をご紹介します。
DIP Culture
- 01
Outcome
成果に向き合う
- 02
Speed
トライの数にこだわる
- 03
Grit
粘り強くやり抜く
- 04
Active
みずから学ぶ動く
- 05
Connect
つなぐつながる
組織について
グループ横断型チーム
Digital Innovation
Partners（DIP）
2021年に発足したDIPは5つの部署で構成され、
グループ会社や事業部と共創しながらプロジェクトを実行したり、
全社を横断してDXを推進するなど、効果的かつ効率的にデジタル変革を
加速させるためにさまざまな形で人財配置を行っています。
その中でも一貫しているのは、それぞれが「INNOVATION CATALYST」として、変革の触媒役となること。
みずからの専門性を発揮しながら、社内外の多様な人財や知見をつないでDXを推進しています。
DIPの組織について
- セキュリティ推進室
- グループ会社も含むセキュリティ統括と リスクマネジメントの推進
- デジタル戦略部
- デジタル戦略の立案と推進
- データソリューション部
- 全社のデータ・AI利活用の推進
- インフラソリューション部
- インフラの戦略策定と 構築・運用、セキュリティ実装・運用
- コーポレートシステムソリューション部
- 横断システム・コーポレート部門のシステム開発・運用
- システム横断本部
- 家庭学習領域のシステム開発・運用
- 学校カンパニー システムソリューション本部
- 学校向けシステム開発・運用
- 大学・社会人カンパニー システムソリューション部
- 大学・社会人向けシステム開発・運用
- 塾カンパニー システムソリューション部
- グループ塾含むシステム開発・運用
LEADER INTERVIEW
DXの過程で直面した壁をどのように克服し推進してきたか、リーダーが語ります。
MEMBER INTERVIEW
日々の仕事における挑戦やみずからの変化や成長について、DIPのメンバーが語ります。
松尾 美沙
コーポレート・コミュニケーション本部 ブランド・広報室 室長
business
平田 敦志
学校カンパニー学校プロダクトエンジニアリング部・エキスパート
technology
田中 しずか
家庭学習カンパニー小学生事業本部 プロダクトデザイン部 グループリーダー
business
小野 悠人
オペレーショントランスフォーメーション本部 統括部長
organization
人財配置や育成の仕組み
INNOVATION CATALYST
として成長し、
活躍するための
組織・人財開発プロセスが
あります。
教育分野のリーディングカンパニーとして、「人と組織が成長し続けられる環境」を構築しています。
DX人財の職種別スキルを細かく定義し、アサイン・育成の最適化を図るプロセスを導入。
個人のスキルアセスメントを行い、成長支援をすることで、
組織力の正確な把握とメンバーそれぞれの意欲向上と挑戦を促進させています。
- 01
職種定義
ベネッセのDXに必要な7職種（※）を定義。※企画/BPR/PMO/PM（開発管理）/エンジニア/デ
ジタル
マーケ/データ - 02
スキルマップ
職種ごとにスキルマップを作成し、
求められるスキルのレベルを可視化。 - 03
アセスメント
客観性担保と市場価値判定を意識し、
スキル診断サービスなどを活用。 - 04
管理
タレントマネジメントシステムで管理し、
アサイン・育成・採用に活用。 - 05
研修プログラム
自社事例を活用したオリジナルプログラムを実施。一般知識はUdemyを活用。
働き方について
最大限のパフォーマンスを発揮しながら、
あなた自身の「よく生きる」も
実現させるために。
ベネッセ最大の資産は、「人財＝ひとりひとりの社員」です。
お客様の「よく生きる」の実現のため、
スーパーフレックス制度やハイブリッド勤務など、
業務内容に応じて最適な働き方を選択できる環境を整備しています。
